情報更新日：2021年4月7日

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2021年、ついに記事数は300件を超え、数多くの方にアクセスしていただけるサイトに成長しています。

2020年度は新型コロナウイルスの世界的な流行というニュースからスタートした、波乱の１年となりました。

今回は、2020年度の総集編として、2020年4月から2021年３月末までに最も読まれた記事の「トップ５」をご紹介します。

第１位：「産業医」に関する総まとめ記事がトップに

新型コロナウイルスの流行によって大きな混乱が起こると同時に、企業では”適切な感染症対策”や”働き方の変革”に取り組むことが重要になりました。

職場における感染症対策を行うために、厚生労働省は産業医を活用し、連携していくことで対処することが推奨されるなど、改めて「産業医」に対する期待感が高まっていることを実感します。

また、リモートワークをはじめとした”働き方の変化”によって懸念される、生活習慣病やメンタルヘルス不調など、企業では積極的な産業保健活動が求められています。

職場の健康管理のプロである産業医との連携は、今後より一層重要なものになっていくと思われます。

【最も読まれた記事：第１位】

「【まとめ】産業医とは？仕事内容・なるための要件・臨床医とのちがいを解説」

内容：働き方改革関連法の施行により法律上の権限が強化され、近年特に注目を集めている「産業医」。

産業医とは、労働者が健康で快適な作業環境のもとで仕事が行えるよう、専門的立場から指導・助言を行う役割の医師のことをいいます。

そして、企業は従業員の人数が50人以上の事業場ごとに、産業医を選任する義務があります。

通常の医師（臨床医）とは違い、産業医の役割は診断や処方をすることはありません。

では、産業医の仕事とは具体的には何でしょう？知っているようで知らない、産業医の仕事について解説します。

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第２位：衛生委員会の「議事録」に関する記事

第２位にランクインしたのは、衛生委員会の「議事録」に関する記事でした。

衛生委員会は、定期的な開催と同時とに、審議した内容については議事録に残すことが義務となっています。

衛生委員会は職場の健康に関する方針をすり合わせる場でもありますので、コロナ禍では重要な活動のひとつ。

同記事では、衛生委員会の「議事録」に関する保存や取り扱いに関する情報をまとめ、実際に活用できる議事録のフォーマット（テンプレート）も紹介しています。

人事・総務・衛生担当の方はぜひチェックしておきましょう。

【最も読まれた記事：第２位】

「【フォーマット紹介】衛生委員会「議事録」のキホン。保管期限・周知を解説」

内容：衛生委員会を開催する際、議事録を作成する必要があります。

また、作成した議事録は適切に周知・保管することも求められます。本記事では「適切な議事録の取り扱い方法」と作成者の負担を減らす「議事録フォーマット（テンプレート）の紹介」について解説します。

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第３位：産業医 大室正志先生に行ったインタビュー記事

「アフターコロナの職場で求められる健康管理・産業医とは？」

新型コロナウイルスの流行により、労働者の働き方は大きく変わりました。

―リモートワークなどで離れて働く従業員の健康管理はどのようにすべきか。

―変化し続ける「職場」において、今後どのような健康の課題が出てくるのか。

多数のメディアに出演する産業医 大室正志先生にインタビューした記事です。

【最も読まれた記事：第３位】

大室正志先生に聞いた「リアルな職場」なき今後、産業保健はどうあるべきか」

内容：リモートワークの普及をはじめ、2020年は働き方の大きな変革期になりました。

今後の「職場」はどう変化し、どのような産業保健活動が求められるのか。

産業医として数多くのメディアに登場し、最前線で活躍する大室正志先生にお話を伺いました。

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第４位：「職場クラスター」について、弁護士 倉重公太朗先生へインタビューした記事

「クラスターの発生は安全配慮義務違反？」

職場で新型コロナウイルスの「クラスター」が発生したら、企業はどのような責任を問われるのでしょうか。

労働法に詳しいの弁護士の倉重公太朗先生へインタビューを行い、企業における適切な対応法、産業医との連携の重要性についてお話を伺いました。

安全配慮義務違反のリスクを低減させるポイントを知っておきましょう。

【最も読まれた記事：第４位】

【弁護士解説】「職場クラスター」の発生は安全配慮義務違反？企業が抱えるコロナ対応の法的リスク​​​​​​​

内容：「職場クラスター」が発生した場合、企業が法的責任を追及されることがあります。安全配慮義務を果たすために必要な感染症対策とはどのようなものでしょうか。労働法制に詳しい弁護士 倉重公太朗先生にお話を伺いました。

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第５位：健康経営優良法人、認定のポイント・メリットに関する記事

年々、企業から注目度が高まる「健康経営優良法人（経済産業省）」への認定。

本記事では、健康経営優良法人の認定に関するポイントと、認定されることのメリットについて紹介しています。

また、記事の中では健康経営を推進する先進的な企業の事例もまとまっていますので、活動を行う上でヒントになるでしょう。

経営者、人事担当者の方はぜひチェックしてください。

【最も読まれた記事：第５位】

【まとめ】「健康経営優良法人2021」認定基準・メリット・申請法を解説​​​​​​​

内容：2017年度からスタートした、経済産業省の認定制度「健康経営優良法人」は、年々認定企業数が増えており「健康経営優良2021」には大規模法人部門1,801法人、中小規模法人部門7,934法人の認定発表がありました（2021年3月４日発表）。

健康経営®を推進し、健康経営優良法人に認定されることは「ホワイト企業のステータス」にもなるため、注目が高まっています。企業の担当者の方に向けて、認定基準やメリットなどよくある疑問をひとつずつ解説します。

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2020年度にもっとも読まれた記事、トップ５の紹介でした。

サンポナビでは、今後も企業や働く人にとって役立つ情報を発信していきますので、ぜひチェックしてみてください。