「最近、仕事量が多くてストレス増えてるなぁ。」

「上司からのプレッシャーがすごくて、気が滅入る…」

そんなふうに、職場でストレスを抱えている方も多いのではないでしょうか。

メンタルヘルス不調が悪化すると、休職、退職にもつながりかねません。「自分は大丈夫」と思っていても、実はそんなに珍しいケースではないのです。

今回は、働く人たちの「メンタル不調」について数字で見ていきましょう。

6割の人が、強いストレスを感じながら働いている

職場でストレスを感じている人は少なくありません。

厚労省の平成28年の調査によると「現在の仕事や職業生活に関することで、強いストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は 59.5％」。

500人の社員がいる会社で考えてみると、じつに297人もの人が強いストレスを感じているということになります。イラストの、青いトリたちの部分がそれにあたります。

ちなみに、強いストレスの内容は

1位　仕事の質・量
2位　仕事の失敗、責任の発生等
3位　対人関係（セクハラ・パワハラを含む）　　

となっています。

この段階で何か改善につながるアクションができればよいのですが、悪化すると、休職になるケースもあります。

それはどれくらいの割合だと思いますか？

500人いたら2人は休職している

同調査によると「過去1年間（平成27年11月1日～平成28年10月31日）にメンタルヘルス不調で連続1か月以上休業した労働者の割合は0.4％」

500人の社員がいる会社で考えてみると、2人が休職していることになります。

休職者が出ることは、ある程度の規模の会社になれば、決して珍しいことではないのです。

500人に1人は、メンタル不調で退職

そして、「メンタルヘルス不調により、退職した労働者の割合は 0.2％」。

500人の社員がいる会社で考えてみると、1人が退職していることになります。

産業別にみると、退職した労働者は「医療，福祉」が 0.4％と最も高くなっています。

メンタルヘルス不調による休職・退職は、レアケースではなく、あっておかしくないもの。どこの会社でも起こり得るものです。

「自分は大丈夫」と思って、心身の危険信号を無視してしまっていませんか？

まずは、自分のストレス状態に気づくことから、始めてみてください。

イラスト／とりのささみ。 (@torinosashimi) 　・　文／サンポナビ編集部

参考）平成28年　労働安全衛生調査（実態調査）－厚生労働省​​​​​​​

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