「コロナ延期」した健康診断はいつまでに受診する?どんな変化に注意すべき?

2020年の健康診断は「コロナ延期」になった企業も多かったでしょう。

新型コロナの流行やテレワークによる生活習慣の変化。

2020年の健診結果はどのような点に注意することが重要でしょうか。確認しておきましょう。

目次[非表示]

  1. 1.「コロナ延期」していた健康診断はいつまでに行う?-健診への影響・注意点
    1. 1.1.「コロナ延期」していた健康診断、いつまでに実施する?
    2. 1.2.2020年の健康診断は、新型コロナの影響に注意
  2. 2.コロナ禍の健診結果、どんな変化・病気に注意すべきか
    1. 2.1.2020年の健康診断は、結果の変化に要注意!
    2. 2.2.リモートワークで特に注意したい病気は?
  3. 3.2020年の健康診断結果を踏まえ、企業が今からできること
    1. 3.1.再検査(二次健診)は受診してもらうこと
    2. 3.2.企業全体のヘルスリテラシーを向上させる


「コロナ延期」していた健康診断はいつまでに行う?-健診への影響・注意点


「コロナ延期」していた健康診断、いつまでに実施する?

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、健康診断を延期にした企業も多いでしょう。

厚生労働省も健康診断の受診延期を認めていましたが、現在では「(中略)十分な感染防止対策を講じた健康診断実施機関において、実施してください。」というアナウンスに変更されています。

また「健康診断実施に当たり、労働者が新型コロナウイルス感染症を気にして受診を控えようとしている場合は、健康診断の会場では換気や消毒を行うなど感染防止対策に努めていることを説明するとともに、受診を促してください。」と注意も喚起されていますので、感染対策に努めつつ、なるべく早めに受診することが求められています。


2020年の健康診断は、新型コロナの影響に注意

新型コロナウイルスの世界的な流行によって、2020年は働き方にも大きな変革が訪れた年になりました。

例えばリモートワークの急速な普及。

リモートワークにおける健康面の懸念は、通勤等が無くなることによる運動量の低下です。

また、食生活や就寝時間の変化など、生活習慣の乱れなどを引き起こしやすい環境であるともいえるため、企業では「離れて働く従業員」の健康管理が課題になっています。

健康管理の基本となるのが、健康診断の結果。

2020年の健康診断の結果については、特に注意しておく必要があります。


コロナ禍の健診結果、どんな変化・病気に注意すべきか


2020年の健康診断は、結果の変化に要注意!

健康診断の結果がすべて重要な情報だというのは言うまでもありませんが、2020年の健診結果については「2019年と比較してどう変化したか」という観点が大切になるでしょう。

そして、身体の変化に合わせた改善策に取り組む必要があります。

例えば、体重が大幅に増えてしまった場合には、ウォーキングなどの運動習慣を取り入れる。

視力が極端に落ちている場合では、自宅の作業机や椅子の高さ、照明の明るさ等を見直す。

γ(ガンマ)-GTPの数値が高くなった場合には、飲酒の習慣を見直す。

といった取り組みが必要になってきます。

具体的な改善については、自社の産業医など、医療の専門スタッフに聞くことをお勧めします。

また、厚生労働省にも「健康寿命を延ばそう」という生活習慣病対策の特設サイトがあり、予防策についても詳しく記載されていますので、参考にしましょう。


リモートワークで特に注意したい病気は?

働き方・生活習慣の変化で注意したい病気は、高脂血症や高血圧、糖尿病、脂質異常症といったものだけでなく、各種の依存症にも気を付けましょう。

例えば、禁煙していた方が在宅勤務によって喫煙者に戻ってしまうケースや、通勤が無くなり自由な時間が増えた分、お酒を飲み過ぎてアルコール依存症になってしまうケースなども考えられます。

特に、アルコール依存症は社会生活を送ることにも支障が出でしまう可能性があり、ストレスとも深い関係があると言われていますので、注意します。

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2020年の健康診断結果を踏まえ、企業が今からできること


再検査(二次健診)は受診してもらうこと

2020年の健康診断では、再検査(二次健診)判定となってしまう方も増えることが想定されます。

前述してきた通り、コロナ禍の健康面の変化には十分な注意が必要です。

再検査の受診は従業員本人の意思に委ねられていますが、産業医としっかり連携して、受診を勧めていくようにしましょう。

本人が健康に関する変化を自覚するためにも、再検査の受診は大切になります。


企業全体のヘルスリテラシーを向上させる

リモートワークの導入など働き方の変化があった場合には、前述した病気の心配だけでなく、リモートワーク中のけがなどにも注意が必要になります。

具体的には、腰痛や腱鞘炎などが考えられますので、企業としては「働く時の正しい姿勢」や「作業に適した机・椅子の配置」など、適切な知識を提供することも大切です。

こうした情報については、衛生委員会などを活用して従業員に広く周知し、全社的にヘルスリテラシーを向上させることがポイントです。

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