「コロナ延期」した健康診断はいつまでに受診する?どんな変化に注意すべき?

2020年の健康診断は「コロナ延期」になった企業も多かったでしょう。

新型コロナの流行やテレワークによる生活習慣の変化。

2020年の健診結果はどのような点に注意することが重要でしょうか。確認しておきましょう。


目次[非表示]

  1. 1.「コロナ延期」していた健康診断はいつまでに行う?-健診への影響・注意点
    1. 1.1.「コロナ延期」していた健康診断、いつまでに実施する?
    2. 1.2.2020年の健康診断は、新型コロナの影響に注意
  2. 2.コロナ禍の健診結果、どんな変化・病気に注意すべきか
    1. 2.1.2020年の健康診断は、結果の変化に要注意!
    2. 2.2.リモートワークで特に注意したい病気は?
  3. 3.2020年の健康診断結果を踏まえ、企業が今からできること
    1. 3.1.再検査(二次健診)は受診してもらうこと
    2. 3.2.企業全体のヘルスリテラシーを向上させる


「コロナ延期」していた健康診断はいつまでに行う?-健診への影響・注意点

「コロナ延期」していた健康診断、いつまでに実施する?

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、健康診断を延期にした企業も多いでしょう。

厚生労働省も健康診断の受診延期を認めていましたが、現在では「(中略)十分な感染防止対策を講じた健康診断実施機関において、実施してください。」というアナウンスに変更されています。

また「健康診断実施に当たり、労働者が新型コロナウイルス感染症を気にして受診を控えようとしている場合は、健康診断の会場では換気や消毒を行うなど感染防止対策に努めていることを説明するとともに、受診を促してください。」と注意も喚起されていますので、感染対策に努めつつ、なるべく早めに受診することが求められています。


2020年の健康診断は、新型コロナの影響に注意

新型コロナウイルスの世界的な流行によって、2020年は働き方にも大きな変革が訪れた年になりました。

例えばリモートワークの急速な普及。

リモートワークにおける健康面の懸念は、通勤等が無くなることによる運動量の低下です。

また、食生活や就寝時間の変化など、生活習慣の乱れなどを引き起こしやすい環境であるともいえるため、企業では「離れて働く従業員」の健康管理が課題になっています。

健康管理の基本となるのが、健康診断の結果。

2020年の健康診断の結果については、特に注意しておく必要があります。



コロナ禍の健診結果、どんな変化・病気に注意すべきか

2020年の健康診断は、結果の変化に要注意!

健康診断の結果がすべて重要な情報だというのは言うまでもありませんが、2020年の健診結果については「2019年と比較してどう変化したか」という観点が大切になるでしょう。

そして、身体の変化に合わせた改善策に取り組む必要があります。

例えば、体重が大幅に増えてしまった場合には、ウォーキングなどの運動習慣を取り入れる。

視力が極端に落ちている場合では、自宅の作業机や椅子の高さ、照明の明るさ等を見直す。

γ(ガンマ)-GTPの数値が高くなった場合には、飲酒の習慣を見直す。

といった取り組みが必要になってきます。

具体的な改善については、自社の産業医など、医療の専門スタッフに聞くことをお勧めします。

また、厚生労働省にも「健康寿命を延ばそう」という生活習慣病対策の特設サイトがあり、予防策についても詳しく記載されていますので、参考にしましょう。


リモートワークで特に注意したい病気は?

働き方・生活習慣の変化で注意したい病気は、高脂血症や高血圧、糖尿病、脂質異常症といったものだけでなく、各種の依存症にも気を付けましょう。

例えば、禁煙していた方が在宅勤務によって喫煙者に戻ってしまうケースや、通勤が無くなり自由な時間が増えた分、お酒を飲み過ぎてアルコール依存症になってしまうケースなども考えられます。

特に、アルコール依存症は社会生活を送ることにも支障が出でしまう可能性があり、ストレスとも深い関係があると言われていますので、注意します。

■「アルコール依存症」の関連記事■

  リモートワークで急増の懸念…衛生担当者が知っておきたい「アルコール依存症」 外出自粛や各種のストレス…新型コロナウイルスの流行によって、アルコール依存症への懸念が高まっています。アルコール依存症の基礎知識と、職場における対策について紹介します。 エムステージ 産業保健サポート



2020年の健康診断結果を踏まえ、企業が今からできること

再検査(二次健診)は受診してもらうこと

2020年の健康診断では、再検査(二次健診)判定となってしまう方も増えることが想定されます。

前述してきた通り、コロナ禍の健康面の変化には十分な注意が必要です。

再検査の受診は従業員本人の意思に委ねられていますが、産業医としっかり連携して、受診を勧めていくようにしましょう。

本人が健康に関する変化を自覚するためにも、再検査の受診は大切になります。


企業全体のヘルスリテラシーを向上させる

リモートワークの導入など働き方の変化があった場合には、前述した病気の心配だけでなく、リモートワーク中のけがなどにも注意が必要になります。

具体的には、腰痛や腱鞘炎などが考えられますので、企業としては「働く時の正しい姿勢」や「作業に適した机・椅子の配置」など、適切な知識を提供することも大切です。

こうした情報については、衛生委員会などを活用して従業員に広く周知し、全社的にヘルスリテラシーを向上させることがポイントです。


■「在宅勤務時の腰痛予防」に関連する記事■

  〈腰痛研究の第一人者に聞いた〉テレワークにおける腰痛対策の重要性と体操法 新型コロナウイルスの拡大によって大きく変化したわれわれの働き方。特に、テレワークで時に気を付けたいのが腰痛です。腰痛研究・対策の第一人者として数多くの著書を出版し、テレビにも多数出演されている東京大学附属病院の松平浩先生にお話を聞きました。 エムステージ 産業保健サポート


 
サンポナビ編集部

サンポナビ編集部

企業の産業保健を応援する『サンポナビ』編集部です。産業医サポートサービスを提供している株式会社エムステージが運営しています。 産業医をお探しの企業様、ストレスチェック後の高ストレス者面接でお困りの企業様は、ぜひお問い合わせボタンからご相談ください。

\導入数1,700件超!/エムステージの産業保健サービス

◇産業医紹介/選任後サポートはエムステージにお任せください【従業員50人以上の事業所必須】 ◇

サービス料金 初期費用0円&月額3万円~【業界最安値水準】

2か月に1回・60分の業務頻度で月額3万円のプランからご検討可能です。実際の月額費用は、業務時間・業務頻度・候補産業医の経験・対象事業場所在地等により変動します。貴社にマッチするプランを各種ご提案可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

産業医紹介で終わらない 業界最高水準のサポート体制/専任カスタマーサポート

専任カスタマーサポートによる実務相談、衛生委員会の運営支援、業務内容の事前調整や日程調整、様々な資料やフォーマットの提供、産業保健業務管理クラウドの提供等、産業医の紹介後も充実のサポートでご担当者の業務負担を大幅に軽減いたします。

サービス導入実績 全国700企業・1,700事業所以上/大手から中小企業まで

従業員数1,000人以上の大手企業から、50人未満の中小企業まで幅広くご活用いただいています。登録産業医10,000名以上&全国7拠点のネットワークで、日本全国で産業医をご紹介可能です。また、100事業所以上の産業医を同時選任した実績もございます。

関連記事


テレワークガイドライン改定~厚労省のチェックリストを活用して作業環境管理を~

テレワークガイドラインの改定、事業者向け「テレワークを行う労働者の安全衛生を確保するためのチェックリスト」と、従業員向け「自宅等においてテレワークを行う際の作業環境を確認するためのチェックリスト」のポイントを解説します。

2021年:労災認定基準が改正「過労死ライン」に企業はどう対応する?

毎年11月は「過労死防止啓発月間」です。2020年は新型コロナウイルスの流行によって働き方にも大きな変革があり、リモートワークでの過重労働対策も課題になっています。過労死を防ぐために個人・企業が知っておきたいことをまとめました。

〈産業医コラム〉10月1日はピンクリボンデー

ピンクリボンは、乳がんの早期発見、早期診断、早期治療の重要性を伝えるために世界共通で用いられているシンボルであり、毎年10月1日はピンクリボンデーとされています。乳がん健診の重要性について産業医の福内雅子先生が解説します。

◇外部相談窓口の設置◇
社員のメンタル不調の防止だけでなく、健康増進による生産性の向上で企業の業績改善に!

◇メンタルヘルス研修の実施◇
専門家による質が高い研修を実施!集合研修、オンライン研修、動画研修と幅広くご対応可能

\1回ごとに産業保健業務を委託可能なサービス《スポット産業医紹介》/


◇メンタルヘルスの法令対応はお済みですか?◇

《従業員50人以上の事業所》 労働安全衛生法への対応はお済みですか?

衛生管理者の選任や産業医の選任、衛生委員会の設置、ストレスチェックの実施、定期健康診断結果報告書の提出が必要になります。法令対応のサービスはこちらから。

中小企業へのパワハラ防止法施行予定《2022年4月》職場のハラスメント対策が必要!

2022年4月に中小企業にパワハラ対策が義務化!※大企業はすでに義務化済み。外部相談窓口の設置やハラスメント研修で対策可能です。

\\導入企業700社・事業所1,700以上の導入実績!大手から中小企業まで幅広くご活用//

◆TOP5◆

いま最も読まれている記事



産業医のオススメ記事

業保健おすすめサービス


◆TOP5◆

ダウンロード数の多い資料



業保健のオススメ資料


新型コロナウイルス感染症対策の資料(産業保健師監修)<企業向け>
企業においては、感染予防に関する正しい知識を衛生委員会で共有し、従業員に啓発することが求められます。「産業保健担当者向け資料」と「衛生講話資料」、そして基本的な感染症対策についてまとめた「衛生講話サマリー」(社内掲示用)、「COVID-19のワクチンについて」の4つをご用意しました。

▷無料でダウンロード


生委員会のオススメ記事


令対応のサービスを提供


部相談窓口設置で専門家に相談可能/企業向けサービス


ンタルヘルス研修で従業員の不調を未然に防ぐ


「メンタル不調の社員が増加している」「産業保健業務が多すぎて、産業医の対応時間内に収まらない」という悩みはございませんか?
そんなときは「産業保健師の選任」がオススメです!産業保健師が社内にいると、保健指導や健康相談、健診前後サポート、フォロー面談等が実現可能です。\産業医との同時活用で、充実の産業保健体制に!/

▶産業保健師の紹介/選任サービス


〒141-6005 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower5F

☎03-6697-1660
(9:00~18:00 土日祝を除く)