健康経営の推進や、職場の健康課題を解決するためのキーパーソンとして、産業保健師の注目度が高まっています。

株式会社エムステージ 産業保健事業部に所属し、産業保健師として複数の企業に訪問を行なっている佐々木友子さんへ、活動内容についてお話しを伺いました。

「産業保健の大切さ」に気づいた、救急救命の経験

〈プロフィール〉

佐々木友子（ささき・ともこ）

看護師として救命救急センターと内科病棟で勤務。その後、臓器移植事業に携わったのち、産業保健師となる。企業の専属産業保健師を経て、2020年4月エムステージ　大阪支社入社。産業保健師の業務委託事業立ち上げに携わる。

はじめに、佐々木さんのご経歴についお聞かせください。

産業保健師の佐々木友子と申します。

産業保健師になる前は、看護師として救命救急センターと内科病棟の勤務を経験、その後は臓器移植の事業にも携わっていました。

産業保健師のキャリアとしては、企業専属の産業保健師を経験し、その後に株式会社エムステージへ入社。

現在は、エムステージを通じて３つの企業で産業保健師の業務に携わっています。

なぜ、産業保健師を志したのでしょうか。

産業保健師を志した理由は「働く人の一次予防（※）に貢献したい」と考えたからです。

具体的に言いますと、以前所属していた救命救急の現場で感じたこと、それは「健康的な日常生活を送っていれば、この患者さんは救命救急の現場に来ないで済んだかもしれない」ということでした。

つまり、日ごろの生活の積み重ねの中で、防ぐことができた病気もあったはずだと考えたのです。

産業保健師として、働く人の健康にアプローチしたい。こうした思いが、産業保健師を志したきっかけになっています。

※一次予防とは：健康の保持・増進を目指し、病気を未然に防ぐこと。

心がけているのは、企業のニーズに合わせた産業保健活動

企業における産業保健師としての活動内容を教えていただけますか。

産業保健師としての業務ですが、企業によって訪問・活動の形はさまざまです。

例えば、月に１回の訪問でも、保健師として３時間の活動を行う企業と、６時間の活動を行う企業があります。

このように、保健師の業務スケジュールは企業によって異なりますが、企業のニーズに合わせた活動を行なっています。

具体的な活動内容ですが、産業保健活動のスケジュール構成をはじめ、健康に関する相談窓口の業務、メンタルヘルス不調者・健康診断が再検査となった方へ行うような各種の面談、休職者への対応など多岐にわたります。

また、最近ではオンラインによる保健指導を行うケースも増えてきました。

こうした活動を、産業医そして企業の人事や労務ご担当者の方と連携して行なっています。

産業保健師を導入することの効果には、どのようなものがありますか。

まず一つは、産業保健師を活用することで、産業医の訪問する限られた時間を効果的に活用することが出来ます。

その理由は、産業保健師が日常的な健康管理業務、産業保健活動を行なうことが可能だからです。

そして、産業保健師には人事・総務等の産業保健を担当する部門と、産業医との橋渡しを行なう役割があります。

これによって、産業医が“より踏み込んだ活動”を実施することが可能となり、健康経営の推進が期待できます。

また、訪問先の企業では、自身の健康に注意してくださる従業員の方が増えていますし、産業保健師としての活動が実を結んでいる実感もありますね。

産業保健師は伴走者。身近な存在として健康を支援していきたい

エムステージの産業保健師として働くメリットについて教えてください。

エムステージの産業保健師になってみて感じたメリットは、さまざまな職場・職種の産業保健活動に携われる、ということです。

色々な職場を見られることは、自分にとって大切な経験になっています。

また、エムステージの社内でも、産業保健師としてのスキルを学ぶことができるのです。

訪問先の企業で役立つスキルがマニュアル化されていることは、大きな魅力の一つですね。

その他にも、例えば、資格取得のためのサポートがあることや、先輩の産業保健師がサポートしてくれる等、これから企業で働く保健師にとってもとても心強いと感じると思います。

最後に、産業保健師というお仕事のやりがいについてお聞かせください。

産業保健師は、働く人の健康をサポートする伴走者だと考えています。

企業に滞在する時間も長いので「身近な存在で、相談しやすい」というお言葉をいただくこともあり、大きなやりがいを感じます。

新型コロナウイルスの世界的な流行、そして、それに伴うリモートワークの急増など、働く場には常に変化が起こっています。

同時に、企業における健康管理のあり方にも、充実させていくことが求められているでしょう。

今後も、働く人にとって「身近な医療の専門職」として、これからも企業の産業保健活動に貢献していきたいですね。