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〈産業医コラム〉健康的なリモートワークのために~産業医とならできること

はじめに~産業医がテレワーク社員にできること~

目次[非表示]

  1. 1.はじめに~産業医がテレワーク社員にできること~
    1. 1.1.情報の整理と発信
    2. 1.2.健康状態の見える化、集団へのアプローチ
    3. 1.3.個人へのアプローチ
  2. 2.おわりに

新型コロナウイルスへの対策として様々な企業でリモートワーク(テレワーク)が導入された結果、在宅で仕事をすることが珍しくなくなりました。

リモートワークには複数のメリットがあり、感染リスク低減はその代表的なものです。

その一方で、働き方が急激に変化した結果、以下のような問題を抱える方も増えてきました。

  • 社内コミュニケーションが減りストレスを感じるようになった
  • 生活習慣が乱れ、心身の不調を自覚するようになった
  • 孤立した生活の中で、不安や孤独感を誰に相談すればよいのか分からない

また、人事労務担当者からは労働衛生に関する対応が取りづらくなったとの話もよく聞かれます。

企業はリモートワーカーの健康問題にどう関わっていけばよいのか。

その例として、本コラムでは筆者が産業医として担当している企業での取り組みを紹介いたします。


情報の整理と発信

インフォデミックという言葉を耳にする機会が増えました。

これは「不確かな情報が氾濫し、不安や恐怖を煽る形で増幅・拡散された混乱状態」とされ、コロナ禍においては当初からWHOで問題視されていました。

リモートワークを続ける中、受け取る情報が偏るようになった方も多いのではないでしょうか。


心身の健康を保つためには、摂取する栄養の質と量が重要であることはよく知られています。

これと同様に、情報そのものも受け取る質と量によっては心身のバランスを崩してしまう危険があるのです。


医療が関わる情報については、専門知識を有する産業医や産業保健スタッフが情報を取捨選択し、信頼できる最新の情報を分かりやすく社員に届けること、およびその仕組みを作ることが重要となります。

特に、新型コロナウイルス対策のように状況に応じて更新するべき社内ルールを定める際は、アップデートした情報をその都度然るべきルートで周知させることによって無用な混乱を避けられます。


なお、アンケート(後述)を組み合わせることで、企業と社員双方向の情報共有が可能となります。

このためリモートワーカーへの労働衛生対策という観点でより一層の効果を期待できます。


健康状態の見える化、集団へのアプローチ

社内コミュニケーションが減ることで「顔色」が見えなくなったリモートワーカーの健康状態を、企業はどのようにフォローするべきでしょうか。

この課題について、筆者は個別アンケートを軸に対応しています。

具体的には、例(※)に示した項目を定期的に教えていただく仕組みを作りました。一人ひとりの回答を集計し、全体結果や産業医総評を翌週に全員と共有する流れです。

また、「ストレスに対するセルフケア実践例」や「健康管理に役立つおすすめスマホアプリ紹介」などの情報も盛り込むことで、読み物としても楽しんでいただけるようにしています。


どのような労働衛生対策を優先して実施していくのか。

アンケート結果はその課題を検討する際に、一つの助けとなりえます。

例として、ある企業では「通勤がなくなり運動する機会が減った」「つい間食するようになって体重が増えてしまった」「何気ない雑談が減り、チームの一体感を感じづらくなった」ことに悩んでいる方が一定数いると分かりました。

そこで、「歩数チャレンジ」を社内イベントとして企画。これは指定期間中の歩数をスマホアプリで個別に測定してもらい、チーム分けされたメンバー間の合計数で競うものです。

日頃の運動不足解消と同時に、それまで交流のなかった同僚とコミュニケーションを持つきっかけになったとの言葉をいただき好評でした。現在も同項目のアンケートを継続しており、イベント実施の前後で5段階評価の数値に改善があるか、また自由記載欄の内容に変化があるか注目しているところです。


個人へのアプローチ

アンケートで「ストレスに対する対処法が分からず、気分が滅入るようになった」と答えた方が複数いました。

このような場合、仕事を含む日常生活に全く支障がないケースから、うつ(の様な)状態で実際にパフォーマンスが落ちているケースまで様々です。

そこで、個別で差が大きいと思われる訴えに対しては、アンケートによる集団アプローチから個人アプローチへ切り替えました。


人事労務担当者を通じて当該社員の業務パフォーマンスを共有させてもらいつつ、できるだけ客観的評価をしようと導入したのが健康関連のスマホアプリです。

対象者の同意を得た上で、各種アプリ(例えば睡眠や運動をトラックできるもの)を使いながら生活記録表を書いてもらうようにしました。


これにより、主観・客観データをバランス良く知ることができるようになりました。現在はこれらの情報に基づき、産業医面談を含む各種フォローを継続しています。

また、アンケートへの返信そのものがなく、明らかにパフォーマンスが低下していたケースについても同様に個別対応をしています。


おわりに

「実は色々あります。リモートワーカーの健康のために、企業ができること。」

本コラムでお伝えしたい内容をまとめると、このようになります。

企業における労働衛生上の課題を明らかにした上で、いかに対策の優先順位を決め・実施する形を検討し・実施後のフィードバックを活かしていくのか。企業とそこで働く方を取り巻く環境が思わぬ形で変わりつつある現在においても、労働衛生対策の本質が変わるわけではありません。


本コラムが、リモートワーカーの健康管理について悩んでおられる皆さんの助けとなれば幸いです。これを機会に、企業の労働衛生対策をより一層充実させましょう。


(注)

・本コラムは5月1日時点の情報に基づいて記載しております。

・基本となる労働衛生対策は、作業環境管理・作業管理・健康管理など複数あり、本コラムに記載している内容はその一部となります。

・個人情報をやり取りするスマホアプリ等においては、そのセキュリティや社内でのデータ取扱について十分検討を行なった上での使用をお願いいたします。

解説:榊原 亙(さかきばら・わたる)

榊原産業医パートナーズ株式会社代表。

産業医として、日系大手企業・外資系企業・ベンチャー企業など約20社で産業保健活動に携わる。

産業保健サービスや関連ツールの開発を通じ、働く方の健康管理についてオンラインによるアプローチも積極的に行なっている。

日本医師会認定産業医、労働衛生コンサルタント、日本精神神経学会専門医、精神保健指定医

※文章出典:株式会社イーウェル「健康コラム」より寄稿

榊原亙

榊原亙

(さかきばら・わたる)榊原産業医パートナーズ株式会社代表。産業医として、日系大手企業・外資系企業・ベンチャー企業など約20社で産業保健活動に携わる。産業保健サービスや関連ツールの開発を通じ、働く方の健康管理についてオンラインによるアプローチも積極的に行なっている。日本医師会認定産業医、労働衛生コンサルタント、日本精神神経学会専門医、精神保健指定医

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